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簿記の学習

【簿記3級時短のコツ】メモ書きは勘定科目名の略称を使用

2024.05.27
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3級の勘定科目をメモ書きで使用するときに、略した方が時間が短縮できますので、このページを参考にしてみてください。このページは3級の勘定科目名について書いています。2級はまた別のページに書きますので、そちらも合わせてお読みください。

日商簿記で覚える勘定科目名とは

当サイトの3級の勘定科目は「商工会議所簿記検定試験 商業簿記標準・許容勘定科目表」を基準に作成いたしました。こちらに許容勘定科目名などもありますので、合わせてご参考ください。

ここでは3級の「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」に分けて書いています。

勘定科目の省略した書き方を覚える前に注意したいこと

省略した勘定科目などは、メモ書きには使えますが、解答用紙に書くときには使えません。メモ書きは自分だけが分かっていればよいので、参考にしていただければと思います。

第158回以降は試験の形式がかわったため、勘定科目を書き込む必要がなくなり、選択肢(ア、イ、ウ…)を選ぶようになりました。漢字の間違えなどはなくなったに等しいと思いますし、表をみていただくとお分かりになると思いますが、似たような勘定科目名が非常に多く、間違えないようにする必要があります。

また、試験だけではなく実務のことを考えると、勘定科目名を覚えていないと業務になりません。勘定科目の省略だけを覚えて完璧とするのではなく、きちんと勘定科目の意味も理解して使うようにしましょう。

参考書を含めて「省略した書き方」が出題文に出ることはないです。省略を先に覚えるよりも参考書など勉強を通じて正しい勘定科目をまず覚えた方が良いかと思います。その上で、メモ書きなどで時間短縮を目的に覚えて使う方が、誤った覚え方を避けやすいと思います。

省略した書き方と許容範囲の違い

日商簿記では、勘定科目の許容範囲があります。この許容範囲で解答しても正答になります。

例えば、勘定科目「普通預金」の許容勘定科目は「銀行預金」で「未収入金」の許容勘定科目は「未収金」です。

普通預金の省略では私の場合「普ヨ」とメモ書きとして使いますが、正しい勘定科目、許容範囲、省略をごちゃ混ぜで記憶してしまい、これらを見境なく覚えてしまうと、試験中は緊張して無意識に解答へ書き込んでしまう可能性も発生します。

日商簿記3級の勘定科目と略称と解説　一覧

それぞれをグループ分けしました。

資産が一番覚えるのが多いため、勘定科目が少ない「純資産」から入るのも良いかと思います。順番に決まりはありませんので、どのグループから覚えても良いと思います。私の場合は最初から順に覚えたいタイプですが、これをグループ単位で覚えるのをすると嫌になってしまうかなと思います。ただ、私の場合は3級を学習したとき、現金はCといったように一気に覚えずに参考書を読みながら自然と覚えました。

パターンの一覧のあと、日商簿記の勘定科目一覧という順でまとめています。

資産

勘定科目が、一番多いグループです。まとめて覚えたい人にとってこれをざっと見て多いなと感じた場合は、このあとにある純資産は３つしかないので、こちらから覚えると楽です。

勘定科目省略した書き方解説
現金C現金は英語でCashなので頭文字をとってCです。
小口現金小C小口現金の「小」と「C(現金)」の組み合わせで省略します。
当座預金当ヨ当座預金の「当」と預金の「ヨ」を組み合わせて省略します。
当座預金〇〇銀行当ヨ○○当座の「当」と預金の「ヨ」に銀行(支店)名を組み合わせて省略します。
普通預金普ヨ普通預金の「普」と預金の「ヨ」を組み合わせて省略します。
普通預金〇〇銀行普ヨ○○普通の「普」と預金の「ヨ」に銀行名を組み合わせて省略します。
定期預金定ヨ定期預金の「定」と預金の「ヨ」を組み合わせて省略します。
定期預金〇〇銀行定ヨ○○定期の「定」と預金の「ヨ」に銀行名を組み合わせて省略します。
受取手形う手受取の頭文字の「う」と手形の「手」の組み合わせで省略します。
売掛金う×金売の頭文字の「う」と掛けを「×」と「金」の組み合わせで省略します。
クレジット売掛金ク売クレジットの頭文字の「ク」と売掛金の「売」の組み合わせで省略します。
電子記録債権電電子の頭文字の「電」。
貸倒引当金貸引貸倒の「貸」と引当金の「引」の組み合わせで省略します。
商品商商品の「商」をそのまま省略します。
繰越商品繰商繰越の「繰」と商品の「商」を組み合わせて省略します。
貸付金貸貸付の「貸」をそのまま省略します。
手形貸付金手貸手形の「手」と貸付の「貸」を組み合わせて省略します。
従業員貸付金従貸従業員の「従」と貸付の「貸」を組み合わせて省略します。
役員貸付金役貸役員の「役」と貸付の「貸」を組み合わせて省略します。
立替金立替立替金の「立替」をそのまま省略します。
従業員立替金従立従業員の「従」と立替金の「立」を組み合わせて省略します。
前払金前払前払金の「前払」をそのまま省略します。
未収入金未収未収入金の「未収」をそのまま省略します。
仮払金仮払仮払金の「仮払」をそのまま省略します。
受取商品券う商券受取の「受」と商品券の「商券」を組み合わせて省略します。
差入保証金差保差入の「差」と保証金の「保」を組み合わせて省略します。
貯蔵品貯貯蔵品の「貯」をそのまま省略します。
仮払消費税仮払税仮払の「仮」と消費税の「税」を組み合わせて省略します。
仮払法人税等仮払法税仮払の「仮」と法人税等の「法税」を組み合わせて省略します。
前払保険料など前払費用前払費前払の「前払」と保険料などの「費」を組み合わせて省略します。
未収家賃など未収収益の各勘定未収収益未収家賃などの「未収」と収益の「収益」を組み合わせて省略します。
建物建建物の「建」をそのまま省略します。
建物減価償却累計額建る建物の「建」と減価償却累計額の「る」を組み合わせて省略します。
備品備備品の「備」をそのまま省略します。
備品減価償却累計額備る備品の「備」と減価償却累計額の「る」を組み合わせて省略します。
車両運搬具車車両運搬具の「車」をそのまま省略します。
車両運搬具減価償却累計額車る車両運搬具の「車」と減価償却累計額の「る」を組み合わせて省略します。
土地土土地の「土」をそのまま省略します。
セットで覚えるのが良い科目

    「減価償却累計額」には、車両運搬具減価償却累計額、建物減価償却累計額、備品減価償却累計額の3つがあります。

    漢字だととても長く難しく見えますが、どれも同じ科目名です。これらの累をひらがなにして「る」と表記することで以下のようになります。

    • 〇＋る(減価償却累計額)
    • 固定資産の頭文字

    • 車る
    • 建る
    • 備る

    勘定科目「貯蔵品」とは？仕訳から解説

    同じように、減価償却累計額を省いた勘定科目として、

    • 固定資産の建物
    • 固定資産の備品
    • 固定資産の車両運搬具

    これらもまとめて覚えると楽なので、頭文字だけで覚えます。土地もセットで覚えます。貯蔵品も固定資産の仕訳として使うこともありますので合わせて覚えるようにしました。

    貯………………(貯蔵品)

    • 車
    • 建
    • 備
    • 土
    • 貯
    • 略
    • 〇＋貸…………４つ(貸、手貸、従貸、役貸)
    • 仮払＋〇〇……４つ(仮払、仮払消、仮払法)
    • う＋〇〇………３つ(受取手形、受取商品券、売掛金)
    • 〇＋C …………２つ(現金と小口現金)
    • 商＋〇 …………2つ(商品、繰越商品)
    • 未収＋〇………２つ(未収入金と未収家賃などの未収収益)
    • 前払＋〇………２つ(前払金と前払保険料などの前払費用)
    • 立………………２つ(立替金、従業員立替金)
    • ク売……………(クレジット売掛金)
    • 差保……………(差入保証金)
    • 貸引……………(貸倒引当金)
    • 電………………(電子記録債権)

    負債

    負債は費用と同じくらいの項目数ですが、覚えるパターンは負債の方が多く複雑です。

    費用の方が項目は多いですが、覚えるパターンが少ないです。

    なぜなら費用は「〇〇費」となるものが多いので、それらをまとめると「〇〇ヒ」と統一出来るため、覚えるパターンが少ないのです。効率的に部単位で覚えたい場合は、これを飛ばして「費用」の部からが良いかもしれません。

    • 未払＋〇…５つ
    • 〇＋借…４つ(借入金は借のみ)
    • 〇＋預り…４つ
    • 前受…２つ(前受金と前受地代)
    • か×金
    • し手
    • 電債
    勘定科目省略した書き方解説
    支払手形し手支払の「し」と手形の「手」の組み合わせ
    買掛金か×金買の「か」と掛を「×」と組み合わせる
    電子記録債務電債電子の「電」と記録債務の「債」を組み合わせる
    前受金前受前受金の「前受」をそのまま使用する。収益の部でも受取、資産の部でも受取手形などがあるため、そのまま漢字を使った方が混乱しないと思います。
    借入金借借入金の「借」をそのまま使用する
    役員借入金役借役員の「役」と借入金の「借」を組み合わせる
    手形借入金手借手形の「手」と借入金の「借」を組み合わせる
    当座借越当借当座の「当」と借越の「借」を組み合わせる
    未払金未払未払金の「未払」をそのまま使用する
    仮受金仮受仮受金の「仮受」をそのまま使用する
    未払利息未払利未払利息の「未払利」を省略する
    前受地代前受地前受地代の「前受地」を省略する
    預り金預り預り金の「預り」をそのまま使用する
    従業員預り金従預り従業員の「従」と預り金の「預り」を組み合わせる
    所得税預り金所得預り所得税の「所得」と預り金の「預り」を組み合わせる
    社会保険料預り金社保預り社会保険料の「社保」と預り金の「預り」を組み合わせる
    仮受消費税仮受消仮受消費税の「仮受」と消費税の「消」を組み合わせる。
    仮消税と略して書くと、同じ消費税で仮払消費税とというのがあり、混乱します。
    未払消費税未払消未払消費税の「未払」と消費税の「消」を組み合わせる
    未払法人税等未払法未払の「未払」と法人税等の「法」を組み合わせる
    未払配当金未払配未払の「未払」と配当金の「配」を組み合わせる

    純資産

    純資産は資本、利剰、繰利の三つなので勘定科目の中では一番少ないです。それと、頭文字だけで意味が通じる略称を使っているので覚えやすいと思います。最初にある資産の部から覚えるのが大変だと感じた場合は、こちらの純資産から覚えるのが得策と思います。ちなみに、この次に覚えやすいのは「収益」の部となります。

    勘定科目省略した書き方解説
    資本金資本資本金の「資本」をそのまま使用する。
    資資本金の「資」を単独で使用する。
    利益剰余金利剰利益の「利」と剰余金の「剰」を組み合わせた。
    利益剰利益剰余金を「利益剰」と省略する。
    繰越利益剰余金繰利繰越の「繰」と利益剰余金の「利」を組み合わせた。
    繰越利繰越利益剰余金を「繰越利」と省略する。

    収益

    収益の「益」を「エキ」と書いたり、受取を「う」と書くのが多いです。

    純資産の次に少ないのと上記のパターン化することで覚えやすいのが特徴です。

    • 「う」＋〇　…４つ
    • 〇＋「エキ」…４つ
    • 売上
    • 貸倒戻
    勘定科目省略された書き方解説
    商品売買益商売エキ商品売買益の「商売」を組み合わせる
    売上売上そのまま略さずに使った方が良い。例えば、売買目的有価証券などがあるので略さない。略すと売有として使う。
    受取家賃う家受取の「受」と家賃の「家」を組み合わせる
    受取地代う地受取の「受」と地代の「地」を組み合わせる
    受取手数料う手数受取の「受」と手数料の「手数」を組み合わせる
    受取利息う利受取の「受」と利息の「利」を組み合わせる
    雑益雑エキ雑益の「雑益」をそのまま使用する
    貸倒引当金戻入貸倒戻貸倒引当金の「貸倒」と戻入の「戻」を組み合わせる
    償却債権取立益償取エキ償却債権取立益の「償取」と益の「益」を組み合わせる
    固定資産売却益固売エキ固定資産売却益の「固売」と益の「益」を組み合わせる

    費用

    費用は「〇〇費」とつくのが多いので、まとめて「〇〇ヒ」と覚えると覚えやすいです。前項で述べましたが、負債と同じくらいの覚える数がありますがこちらの方が省略時のパターンが少なく覚えやすいと思います。

    勘定科目名省略された書き方解説
    仕入仕仕入の「仕」
    売上原価売原売上原価の「売原」
    発送費発送発送費の「発送」
    給料給給料の「給料」をそのまま使用する
    法定福利費法福法定福利費の「法福」
    広告宣伝費広ヒ広告宣伝費の「広告」
    支払手数料支手支払の「支」と手数料の「手」を組み合わせる
    支払利息支利支払の「支」と利息の「利」を組み合わせる
    旅費交通費旅費旅費交通費の「旅費」
    貸倒引当金繰入貸倒繰入貸倒引当金繰入の「貸倒繰入」
    貸倒損失貸倒損貸倒損失の「貸倒損」
    減価償却費減ヒ減価償却費の「減償」
    通信費通ヒ通信費の「通信」
    消耗品費消ヒ消耗品費の「消費」
    水道光熱費水ヒ水道光熱費の「水光」
    支払家賃支家支払の「支」と家賃の「家賃」を組み合わせる
    支払地代支地代支払の「支」と地代の「地代」を組み合わせる
    保険料保険保険料の「保険」
    租税公課租税租税公課の「租税」
    修繕費修ヒ修繕費の「修繕」
    雑費雑ヒ雑費の「雑費」をそのまま使用する
    雑損雑ソン雑損の「雑損」をそのまま使用する
    固定資産売却損固売ソン固定資産売却損の「固売損」
    保管費保ヒ保管費の「保管」をそのまま使用する
    諸会費諸ヒ諸会費の「諸会」をそのまま使用する
    法人税、住民税及び事業税法住事税法人税、住民税及び事業税の「法住事税」